原敬は大正10年11月4日 東京駅で暗殺された。 犯人として19歳の中岡艮一が逮捕され、裁判の結果、「無期懲役」となり服役した。 しかし、3回の恩赦を受け、僅か13年の服役で昭和9年1月に出所している。 その数年後、満州軍の第四軍管区司令部を住所とした中岡の書簡が残っている。 首相を暗殺したものが、軍の司令部にいたことは、不思議と言えば不思議である。 実行したのは中岡であるが、誰の援けも得ないでできたであろうか。 |
原敬を暗殺させたものは
目 次
Ⅰ はじめに Ⅱ 原敬暗殺の状況 1 暗殺前夜の原敬 2 運命の日の原敬 3 原敬の服装 4 暗殺の状況 Ⅲ 原敬の目指したもの 1 国内政策 2 対外政策 Ⅳ 原敬暗殺の背景 Ⅴ 原敬と普通選挙運動 1 選挙制度の沿革 2 原敬と普通選挙運動 3 原敬の改正案反対演説 Ⅵ 原敬と皇太子洋行問題 1 皇太子の様子 2 外遊を協力に推進 3 原敬の覚悟 4 皇太子殿下帰国 5 一番の思い出は大正10年の外遊 6 外遊の成果 |
Ⅶ 原敬と宮中某重大事件 1 概要 2 発端 3 辞退勧告 4 右翼の活動 5 山縣の敗北 Ⅷ 原敬と右翼 1 右翼の敵意増大 2 原敬への抗議 3 満蒙独立運動 4 考えを変えない原敬 Ⅸ 中岡艮一と右翼 1 中村 弥六 2 柴 四朗 3 五百木 良三 4 頭山 満 Ⅹ 中岡裁判の謎と疑惑 1 執拗に付け狙う中岡艮一 2 裁判の謎 3 疑惑 ⅩⅠ おわりに 1 中岡艮一は満州軍の司令部にいた 2 原敬はどうしても邪魔だった |
広辞苑によると、「暗殺」とは、「ひそかにねらって人を殺すこと」とある。 しかし、これでは何かものたりない。私は、「行為」そのものだけでなく、「動機」や「暗殺者と被暗殺者の関係」
を加えたいと思う。 被暗殺者がこの世から消え去ることによって、状況が劇的に変化することを望むことが動機で、何らかの権力をも
っている者に対し、相対的に弱い立場の者が行う行為が「暗殺」である。 暗殺は洋の東西を問わず、古代から現代まで、文化や社会の進歩や経済発展にかかわりなく行われて来た。日本で
は、蘇我馬子が32代宗俊天皇を刺殺したり、中大兄皇子と藤原鎌足が蘇我入鹿を暗殺したりしたことを歴史で学習
している。また、外国では、シーザー、オーストリア皇太子、リンカーン、ケネディ暗殺などがあげられる。 近代日本の暗殺は、明治維新の発火点といわれる井伊大老暗殺に始まっている。また、頑固な幕府支持者で討幕の 最大の邪魔になっていたといわれる孝明天皇が庖庸で急死したのも、岩倉具視らに毒殺されたのだといううわさは、
その当時から盛んであった。 それ以後では、大村益次郎、大久保利通、文部大臣森有纒、星亨、伊藤博文などが挙げられる。大正時代は、財閥
の安田善次郎、原敬首相、昭和に入ってからは、浜口雄幸首相、犬養首相などがある。 戦後になってからも、吉田首相暗殺計画、鳩山首相刺殺未遂岸首相刺傷、浅沼稲次郎委員長刺殺などがある。
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1 暗殺前夜の原敬
ルギー大使バッソンピエール大使が、息子の原貢氏に語った話がある。 「牧野伯(大久保利通の次男)は子供のころ住んでいた家なの で大へんなつかしがり、食後われわれを案内して各
部屋をま わり、大久保在世当時の話を聞かせてくれました。 その最後に奥座敷へたどりつくと、牧野伯は、ここが父の 遭難当時遣骸のおかれていた部屋ですと私に説明され
ました 牧野伯は私に対してその話を英語でされたのですが、原首相 はフランス語は達者だが、英語はよくわからない。
そこで牧野伯は、今私にした話を、こんどは日本語で原首相に説明されました。 すると、お父さんはうなずかれて、しばらく沈黙のまま、大久保の遣骸がおかれていたという場所の方をじっと見つ
めておられました。 それが3日の晩のことでした。しかるに翌4日の夕、私の書記官が、原首相が暗殺されたという知らせをもたらし たのです。私はほんの24時間前のことを思い出して、夢かと思いました」
一青年の凶刃により東京駅において、その輝かしい生涯を終えた。現職の首相が暗殺者の手にかかって最後をとげた
のは、日本憲政史上はじめての出来事であった。 この日午前10時に、宮城内の閣議に列席するため自動車で参内。大正天皇に拝謁した。これが最後の拝謁となっ た。陛下より見事な鉢植えの菊花をいただいて退出した。 閣議では、いつになく、自己の意見を熱心に主張し、ずいぶん元気に論議した。そのために午後まで長引いてしま
い、教育行政調査会がおくれて開会されるようになったほどであった。 首相が私邸に帰ったのは、4時ごろであった。それから浅夫人と一緒に夕餉をすまし、7時少し前に私邸から自動 車で直接東京駅へ向かった。
4 暗殺の状況
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明治維新の功労者でもなく藩閥でもなく、いわゆる朝敵といわれた藩の出身者が、政党党首として大命を受け、内 閣を組織したのは始めてである。
達をワシントン会議全権に任命したりした。 藩閥の打倒打破と政党政治の確立のため、郡制廃止・地方官の交替、台湾総督の文官任命、原敬の海軍大臣兼任、
国会議事堂の着工などを実施した。 国民生活の向上のためには、高等教育機関の増設、鉄道路線の拡大、電信・電話の拡張、港湾の整備、都市計画 法、結核予防法、精神病院法、トラホーム予防法、史跡名勝天然記念物保存法、緯度観測所官制、度量衡法(メート ル法採用)を制定・改正し、第1回国勢調査を実施し、公設市場の設置、職業紹介所、住宅組合法、労働組合法、小
作法、医療保護法の制定に着手した。 民主化の推進のためには、選挙資格の拡大、文官任用の拡大など各種規制の緩和、山本首相に財産公開を進言・天 皇の病状を具体的に発表させるなど情報公開につとめ、国民の裁判3加としての陪審法案を提出した。陪審法は原敬
亡き後の大正12年に成立し、昭和3年10月から実施されたか、昭和18年休止され、現在にいたっている。
『原敬日記』のメモの大正10年11月4日(暗殺当日)の項に、「○支那董来訪」の記載がある。 この董顕光氏は、新聞人として活躍、戦後昭和27年には中国の駐日大使としてわが国に知られ、31年には駐米
大使となった人である。 董氏は、その年「ホノルル」で開催された国際新聞会議に、中国代表として北京政府より派遣され、その帰途、原
首相と会談したものであった。 董氏はその日、外務省において伊集院情報部長および芳沢謙吉アジア局長と会食し、午後3時に原首相を官邸に訪
問した。 会談は1時間半におよび、山田敬徳首相秘書官が通訳した。 この董氏が、昭和9年2月2日、中国の英字新聞(上海のチャイナープレス)に発表した会見記から、 「原敬の考え」を紹介しよう。
原首相(しばらくしてから)
粛にあなたに向かって断言します。 大隈内閣や寺内内閣の時の政策から若干の誤解が生じました。それは中国人の疑念もあり、かくて日中両国 の友誼的関係は破綻をきたし、時々疎遠となったのです。 当時自分は、政友会総裁としてこの政策は不得策であり、危険をはらんでいるものと考えてこれを非難し ました。 自分は、中国のことは中国にまかせ、自らその国内問題に当らせるべきであると、強くかつ繰り返して主張 しました。 内政干渉を行ったり、勢力抗争に組したり、あるいはその不安定な状態に乗じて権益を確保せんとすること は、両国の関係を改善するゆえんではありません。自分はわか国の政治家に向かって、日中両国はともに提携 して行くべきであると主張しました。 当時、日本国民の意見は2つに分かれていました。大方の意見は、自分の見解を不適当なりとしました。 しかし、自分は相互利益のために中国を支援しつうも、中国の内政に干渉することをさし控えるべきであると いうこの考え方を依然として説き続けました。 しかるに、寺内内閣が大隈内閣を引き継いだ後も、同内閣はほとんど自分の希望に反して行動しました。3 年前、自分が内閣の首班となった時、この構想を実際に移すことができるようになったのです。 あなたは、3年前に始まった日本の政策の転換に、気づかれなかったかもしれません。しかし、たしかに転換 があったわけです。 この1、2年の間に、日中両国の間における出来事のうち、中国主権の侵害とみなされるもの、あるいは大 隈・寺内内閣当時の出来事のうちのあるものと同様のものをあげることはむずかしいでしょう。 自分は首相に就任4以来、中国におけるいずれの勢力を援助することをもさし控えるのみならず、かえって
よりよい理解を促進するために、自分の力の限りをつくしてきました。 ワシントン会議参加国が日本の経済的発展の必要を認めているという噂、およびそのために日本に中国領土
の一部を与えることを考慮するかもしれないという噂について 董 氏「上のような嫌な噂を聞いて驚いています。もしこの噂が即座に否定されないとしたら、中国人の悪感情はつ のるでしょう。この問題についての見解を表明してください。 原首相(ちょっと考えてがら) 「その噂にいう「領土の1部」とは、きっと蒙古と満州のことでしょう。・・・そのような報道はあたらな い。 満州と蒙古においては日本は若干の権益を獲得しました。多くの日本人がそこで生活し、営業をしていま す。 そこで当然のことながら、われわれは、彼らが正当の保護を受けるようたえず注意していなければなりませ ん。つまり、われわれは既得の権益は確保しますが、新しいものを求めようとするつもりはありません。 (そして微笑しながら) ワシントン会議参加の各国代表が自国のものでない領土をいかにして処理することができますか。 このような問題は両国の間にのみ関することで、また、そうでしかありえません。 日本としては、他国に属している領土を自国のものにしようなどとは毛頭考えておりません。 20世紀の今日、領土的征服などはまことに時代遅れのお粗未な政策です。満州と蒙古におけるわれわれ の政策は、今お話したとおり、既得権益を護ることにあるのみです。 さらに、われわれが現に中国に求めているもの、また求めるべきものは通商です。通商こそ、われわれに とって何にもまして重要なものです。…中国の通商を独占しようとは思っておりません。 もし、日本人が領土的な近接関係によって受ける利益に加えて、中国がお得意になってくれれば、中国で 他のいかなる国よりも、経済的にはるかにうまくやって行けることでしょう。そうなれば、他の国がわれわ れに向かってとかくいうことはなくなります。
「原首相が董氏に会見され、悲劇的最後をとげられる前に、日本の対中国政京に関する公式声明を、このすぐれた中 国人記者を通じて中国に伝達されたのでよかった」
と語ったとある。 は、まさに正反対のものであるとし、とくに満州事変後の日本の侵略的行さ方に憤りを発し、かつ顕たその後の日本 の超国家主義的風潮を嘆いている。
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2月掲載
原敬は首相在任中に、極右の団体から左翼・アナーキストにいたる多くの団体や人物による暗殺の対象になっていた。 それには、次のような要因が考えられる。 内政においては、戦後不況による物価騰貴・生活不安、積極政策及び軍備増強による増税と公債発行、小作争議・ 労働争議の多発、普通選挙運動の高揚などが起こり、弾圧の張本人が原敬であるかのごとく喧伝されていったこと。 さらに、その原敬の率いる政友会が絶対多数を占め、数々の汚職・疑獄事件が発生したことなどにより、国民の不満
が多数党である政友会へ、その党首としての原敬に向けられていた。 外交においては、中国政策の転換やニコライェフスクに於ける日本人(軍人及び民間人)虐殺事件の発生、パリ講 和会議やワシントン軍縮会議の状況等から右翼国家主義陣営や一部国民の予想したような成果が得られず、軟弱外交 という攻撃を受けていた。
1 不満の増大
1 戦後不況による物価騰貴、生活不安
2 積極政策及び軍備増強による増税と公債 発行
3 小作争議、労働争議の多発
4 汚職・疑獄事件の発生
5 普通選挙運動の高揚 6 右翼の攻勢 宮中某重大事件・皇太子洋行問題
「西原借款」の停止、南北平和統一 11月4日のメモに、「支那薫来訪」とある。 原敬は、薫氏(この時は新聞記者、戦後中国の駐日大使)に3年前に日本は政策の転換をしました。我が 国は領土的征服や勢力扶植を望んでおらないことを、厳粛にあなたに向かって断言します」と述べてい る。
二コライエフスク事件への対応 遅々として進まないシベリア撤兵
参謀本部の反対 3 国際会議
ワシントン軍縮会議 4 アメリカとの協調 原敬がもっとも気にしていのは、日米間の親密の成否が、日本の将来の運命に大きくかかわってくるという点で
ある。 実際に日米間がややもすればぎくしゃくしていたのは、アメリカが日本の中国、シベリアに対する「侵略的野
心」に疑念をいだいているからであり、その点を警戒すべきことを強調していた。
各地民力の発達は驚くべきものにて、官僚政治の盛んなりしロシアすら今は屏息して、民意に聞き、また、ドイツ のごときも今は帝国議会にその権力を奪われんとするにいたれり。
これらの事情は、将来我が国政を料理するにあたりて、大いに考えべきことなりと思う. アメリカは日本の将来に関す 「原敬日記」大正7年6月19日
日米間の親密なると否とは、ほとんど我が国将来の運命に関すというも不可なし。 しかして、日米間ややもすれば疎隔せんとする原因は、シベリアにおいても、支那においても、我に侵略的野心あ りとの猜疑心にあり。 ゆえに、その猜疑を深からしむるの行動は、努めてこれを避けることは、すべての点において我が国の利益なるべ
し。 |
1 選挙制度の沿革 第2期 制限選挙の時代(明治22年~大正104年)
満25歳以上の男子、 国税15円以上納付、1年以上府県内に本籍居住 被選挙権30歳以上の男子、国税15円以上納付 小選挙区制 有権者 45万人 人口の約1、1% 2 明治33年の改正(この時原敬は、大阪毎日新聞社長) 満25歳以上の男子、国税10円以上納付、 一年以上選挙区内に居住 被選挙権30歳 納税要件なし 大選挙区制 有権者 98万人 人口の約2、2%
満25歳以上の男子、国税3円以上納付 6ヵ月以上選挙区内に居住 被選挙権30歳 納税要件なし 小選挙区制 有権者 3百万人 人口の約5、5%
第3期 男子普通選挙の時代(大正14年~昭和20年)
満25歳以上の男子、納税要件撤廃、 選挙人名簿に登録、被選挙権30歳 中選挙区制 戸別訪問禁止 有権者 千240万人 人口の約20%
選挙運動の制限、選挙公営の拡大、罰則の強化
第4期 完全普通選挙の時代(昭和20年~) 1 昭和20年の改正(原敬没後 24年目) 満20歳以上の男女 被選挙権25歳 大選挙区制 有権者 3、680万人 人口の約50% 2 昭和22年の改正(原敬没後 26年目) 中選挙区制
4 衆議院議員選挙に「小選挙区比例代表並立制」を採用(平成6年) 70年ぶりの大改正
(1)明治33年の改正(原敬は、大阪毎日新聞社長) 大阪毎日新聞掲載論文 議員選挙法(明治32年5月) 選挙法の改正(明治33年3月)
(2)大正8年の改正(原敬は、内閣総理大臣)
ども、国家全体の上においては、この選挙法を改正せずしては、国家のため由々しき過害を生ずるのおそれあれば、 余は数年前よりこれを主張し、かつて議会に提出し、衆議院は通過したることもあったるも、今日まで不成立なりし
も、世界の民心も種々の変化あるを認むれば、この際これか成立を希望し、内務省において立案せしめたるなり。 ただし、世間には、普通選挙論もあれども、今日はその時機にあらずと思うにつき、選挙資格を直接国税10円 のものを3円に低下したり。 (3)大正9年2月 審議中解散総選挙(原敬 内閣総理大臣)
基本は、納税要件撤廃、男子のみ 憲政会(加藤)→選挙権25歳以上の男子、被選挙権25歳以上の男子、 中選挙区制 国民党(犬養)→選挙権20歳以上の男子、被選挙権20歳以上の男子、 小選挙区制 憲政会案に集約 審議中に解散(2月26日) 「原敬日記」 大正9年2月26日
とく否決(三派妥協一致を得ざりしため)せり。 憲政会を代表して斎藤隆夫普選賛成の演説をなし。小川平吉政友会を代表して反対の演説をなし。なお、数名の通告 者ありしも無益のことなれば、余この際発言を求め政府の意思を表明し、議場において否決したりとてこの問題の解 決とならざるにより、国民の公平なる判断に訴えべき旨言明したるに、憲政会員は解散は避け得たりと思惟しおりた
る由にて、余の演説に対し質問を試みんとする者ありしも、直ちに解散詔勅降下ありたり。 政友会大勝利
憲政会 1〇8名当選 10名減
(4)大正9年7月 野党案否決 「原敬日記」 大正9年7月12日
本案は、今春議会解散の問題となりしものにて、今日にては論定あるものなるに、反対党は再び提出して世間を騒が
さんと企てたるものなるも、警戒のためのみならず案外に世間無事なり。 (5)大正10年2月 野党案再び否決 「原敬日記」 大正10年2月3日
3 原首相の衆議院議員選挙法中改正法律案反対演説
言われているが、そうではない。 原敬は、この「衆議院に於ける反対演説」でその理由をはっきり主張している。 要約すれば次のようになろう。
究極まで行くことはできない。選挙の結果からして、『国民は秩序ある進歩』によって、この上にも国家の基礎を固
くして、国運の発達を期しているのである。 また、制限なしというならばともかぐ25才にせよ、20才にせよ年齢の制限をおくというならば、程度の問題で ある。諸君は納税している婦人のことは要求しないのか。選挙権の拡張の結果が、婦人にも選挙権を与えるようにな
るかも知れない。 しかし、これは、世の中の進歩発達を考え、とくと国家の利害を考えた上でなければならならない。 この前、選挙法を改正したばかりである。実施もしないで1年や半年の間に議論がひっくり返るようではならな
い。とくと政治の実際を考えなければならない。
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4月掲載